検索エンジンSearchGPTの評価版をリリース

7月25日（米国時間）OpenAIは、AIを搭載した検索エンジン「SearchGPT（サーチ ジー ピー ティー）」のテスト版を発表した。 この検索エンジンは、グーグルが主要なポジションを占める検索市場を一変させる可能性があると報じられています。 SearchGPTは、約1万人と報じられる一部のユーザーとパブリッシャー向けの、「プロトタイプ」として公開されている。 これを受け、グーグルの親会社のアルファベットの株価は25日に3％下落し、過去52週間の最安値の167.32ドルに下落した。 このSearchGPTは、ウェブサイトの情報を要約し、引用リンク付きの短い説明を表示する。 ユーザーは、追加の質問をしたり、関連するリンクを確認する事が可能なようだ。 記事によれば、例えば、ノースカロライナ州ブーンで8月に開催される音楽フェスティバルを検索すると、それぞれのイベントと短い説明が表示され、各イベントのウェブサイトへのリンクが続く。 サイドバーにはスケジュールやチケット販売などの関連するサイトへのリンクが表示されるといた具合だ。

OpenAIのコメントと報道

OpenAIによると、パブリッシャーは、この検索エンジンの検索結果で自社の情報がどのように表示されるかを管理可能で、コンテンツがOpenAIのAIモデルのトレーニングに使用されることを拒否した場合でも、検索結果に表示させられるという。 OpenAIは、将来的にこれらの機能のうちの「最良のもの」をChatGPTに統合することを目指しているようだが、どの機能が含まれるかを具体的には明らかにしていない。 テスト期間がどれくらい続くか、SearchGPTがいつより広く利用可能になるかを明言していない。 ビジネス情報、金融データの情報発信を行っている「ブルームバーグ」（https://www.bloomberg.co.jp）はこれまでに、事情に詳しい人物の話として、OpenAIがグーグルやAI検索スタートアップのPerplexity（パープレキシティ）と競争するために、ChatGPT向けの新たな検索機能を開発していると報じていた。

検索トレーニングでの権利侵害？

OpenAIはここ1年でさまざまなパブリッシャーと提携しており、そこにはAP通信やフィナンシャル・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナルの親会社であるニューズ・コープ、ポリティコなどが含まれる。 同社は、この提携により各社のコンテンツを使用してユーザーの質問に答えたり、AIモデルをトレーニングしたりしている。 しかし、ニューヨーク・タイムズは昨年12月、同社の数百万件の著作権記事がOpenAIとマイクロソフトのAIモデルのトレーニングに「違法に使用された」とする訴訟を起こした。 ニューヨーク・タイムズは、OpenAIとマイクロソフトのテクノロジーが、同社のコンテンツを逐語的に再現したり、要約したり、表現スタイルを模倣したりしていると主張している。 OpenAIは訴訟の一部の取り下げを求めており、同社のユーザーがChatGPTなどのプロダクトをニューヨーク・タイムズのコンテンツの代替物として使用していないことを示唆した。この訴訟は現在も続いている。